昨今はさまざまな施主向けの通販サイトがありますが、プロ向けの流通ルートに比べて安価な訳ではないことがあります。そのため「建て主支給品の多用=コストダウン」とは必ずしも言えません。

建て主支給品の採用に際しては、その製品が設計に見合った数量・寸法・規格かどうかなどを事前に判断する必要があるため、管理費が発生するケースがあります。

耐震性能を下げても壁が減るだけで価格はほとんど落ちません。

断熱性能を次世代省エネ基準よりさらに下げると価格は多少落ちます。窓を最低ランクのアルミ+単板ガラスに変えると20万円程度、さらに壁の断熱厚を50㎜厚、屋根を105㎜厚に下げると、断熱材で20万円程度下がります。

この手法は光熱費が嵩み、10年経たずに収支はマイナスになる可能性が高いと予想されます。結露も生じやすくなり、室内環境の快適性も損なわれます。

絶対に採用してはならないと考えています。

外壁を窯業系サイディングの薄手の製品に替えると木板張りより20万円程度落ちます。

透湿防水シートやルーフィング・シーリングなどの副資材を安物にしていくと5万円程度落ちます。

この手法はメンテナンスコストが増えるため、10年経たずに収支はマイナスになる可能性が高いと予想されます。

絶対に採用してはならないと考えています。

非常に考え難いことで、無理矢理考えます。

手間賃の安い職人（新人など）を使えばその分下がるでしょう。

大工の場合、最大で100万円程度下げられる可能性も考えられますが、腕が悪いため性能や仕上がりに悪影響を及ぼすことは想像できます。

作業のスピードも遅いので工期も伸び、工事管理にも困難が予想されます。

この手法は絶対に採用してはなりません。